サプリメント通販のアメリカンビタミンショップ

アメリカでは ビタミンや ミネラル、その他、栄養学の研究は古くから行われてきましたが、本格的な研究は1970年代のアメリカ合衆国上院のマクガバン栄養委員会の推進した栄養学の研究からといってもいいと思います。

当時アメリカでは、今で言う生活習慣病が蔓延してきていて、「このままでは国が滅びる」という危機感があったそうです。
研究の結果、委員会の達した結論は、食源病説でした。
「健康は十分な栄養が得られてこそ維持できる。」
食事（洋食）による栄養摂取がきちんと行われないため病気になる、よって食習慣の改善（日本食ブームなんて、この辺から来ているのではないでしょうか？）と、 サプリメントによる栄養補給を推し進めたのです。
その結果アメリカでのサプリメントのブームが起きて、それが今でも続いているということになります。

アメリカの統計ではサプリメント摂取の人口は一億三千万人とも一億四千万人とも言われ、人口の５０％前後と言われています。
アメリカでは健康と病気の間に不健康とでも訳すような状態があると考えており、それを改善するのがサプリメントだとの認識を多くの方が持っています。

では、日本ではどうでしょうか？
1970年代には、まだ日本食（ 食物繊維が多くビタミンやミネラルの補給にも適し、世界的に見ても非常に優秀な食事です）を食べている人も多く、 生活習慣病などは、あまり問題にならなかったんだと思います。
しかし、今の若い方の多くは当たり前のように肉食中心で洋食が中心ではないでしょうか？
ちょうど1950～1980年代のアメリカと同じで、食源病が蔓延する下地は充分できたという感じです。
現代の日本でも食事がアメリカナイズされてきており、徐々にですが栄養不足による健康被害とも思えるような現象も起きています。

それでは今後の日本はどのような対策を考えるべきでしょうか。
30年前のアメリカの政策が参考になると思います。
アメリカが行った政策は、大学やＦＤＡ（アメリカ食品医薬品局：日本の厚生労働省にあたります）などによる栄養医学的な見地からの予防医学研究と、新聞や雑誌などによる国民への健康情報の啓蒙でした。

具体的には、食品と医薬品の間に、栄養補助食品（ サプリメント）という予防医学を主目的としたものを法的に制定しました。

1970年代に始まった、この予防医学を目指すアメリカ合衆国の政策は、1997年に米国栄養補助食品健康教育法という、自分の責任において栄養補助食品を自由に拾捨選択できる法律によってクライマックスを迎えました。

つまり、この法律は、アメリカ合衆国国民が健康に関する教育を受け、既にかなりの知識を有していると判断した政府が、栄養補助食品に効能などを書き記し、それを読んだ国民が、自分の知識により、自分の責任で判断を下し、サプリメントを購入するということができるようにしたということで、非常に画期的であり、最先端なことです。
ちなみに1994年の、アメリカにおける、予防医学の国家予算は120兆円、ＧＮＰの12％にも及びました。

国のプロジェクトとして健康の問題を栄養学的に研究し、サプリメントメーカーの育成と保護を行ってきました。
国のプロジェクトなので国民が信頼する　⇒　
サプリメントが売れる　⇒　
メーカーにお金が落ちて栄養学の研究費が潤沢になる　⇒　
メーカーがもっと良いサプリメントを作る　⇒　
更にサプリメントが売れる　⇒　
研究が進む、というような良い循環が起こっています。

栄養学的なデータの蓄積が非常に多く、数字や統計を中心に話をすすめるので話がわかりやすいところも、合理的なことが好きなアメリカ国民には、受け入れやすい商材なんだと思います。

アメリカでは、サプリメントの安全性と品質を保証するＧＭＰという法律が施行されており、ＧＭＰの認定を受けているサプリメントに関しては、農薬や有機溶剤や重金属のチェックなど、何十項目にも及ぶチェックを受けているため、非常に安全性が高いサプリメントであるとの認識が、アメリカでは浸透しています。
ＧＭＰの認定を受けている工場は、全体の1％ほどであると言われており、非常に合格するのが難しいと言われています。
アメリカンビタミンショップで扱うサプリメントは、すべてＧＭＰの認定を受けており、安心してご利用いただけます。

そのほか、サプリメント選びに関してはこちらの
安全なサプリメント選びとは
をご覧ください。

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